トランクルーム市場規模

トランクルーム市場は、2008年以降毎年約10％の成長を続け、2030年には1,300億円規模への市場拡大が見込まれています。都心部を中心に居住面積の狭小化が進む中、利便性の高いエリアへの高品質なトランクルームの出店が増えたことで、消費者にとって利用しやすい環境が整ってきたことが需要拡大の大きな要因の一つとなっています。
また近年においては、テレワークやおうち時間の増加など、コロナ渦における生活様式の変化もトランクルーム需要に拍車をかけ、更なる市場拡大が期待され、その成長性の高さから国内外から注目を集めています。本ページにおいては、過去にキュラーズ社が配信したトランクルーム市場調査結果をご覧いただく事ができます。

株式会社キュラーズ（本社：東京都品川区、代表取締役：スティーブ・スポーン）は、トランクルーム市場（屋内・屋外含む）に関する市場規模と成長予測に関する最新の調査結果を、2023年7月27日（木）に公開しました。

調査サマリー

• トランクルームの市場規模は、2008年比2.8倍増となる750億円へと成長。2030年には1,300億円規模への市場拡大の可能性を秘めている。
• トランクルーム店舗数は12,000店舗（12,956店舗）を突破し、ファミリーレストラン市場（10,478店舗*¹）を超える店舗数へと拡大。（*¹日本フードサービス協会 外食産業市場動向調査）
• 全国のトランクルーム延べ室数は統計史上最多となる55万室を突破。（559,979室）
• 屋内型トランクルーム市場はトップ3社によってマーケット全体の約42％を占める。（1位：キュラーズ21％）
• 東京23区においてトランクルーム専用の1棟型店舗は2008年比6.7倍に増加。都心部を中心に品質の高いトランクルームサービスに対する需要が高まっている。

キュラーズが毎年実施する「トランクルーム市場調査」による最新の試算では、トランクルーム市場（屋内・屋外含む）は調査を開始した2008年と比べ、2023年は2.8倍増となる750億円、2030年には約5倍となる1,370億円と大きく成長する可能性が見込まれ、今後の市場動向に国内外から高い期待と注目を集めています。

コロナ禍による居住環境の変化に伴う収納ニーズの高まりから、トランクルームの利用者は大きく拡大しました。
また、不動産経済研究所が2023年3月に発表した「首都圏 新築分譲マンション1戸当たりの平均価格」では、統計を取り始めた1973年以降初めて1億円を超える1億4,360万円を記録。新型コロナウイルス流行前から続く地価高騰の影響から、都市部の新築マンションの平均面積は年々縮小傾向にあります。
居住スペースの狭小化が収納スペースの減少に繋がり、コロナ禍以降でも引き続きトランクルーム需要が高まっている要因と推測されます。

約20年前と比べ1戸あたりの平均床面積は15㎡も減少*²しており、都市部を中心に居住スペースは縮小傾向にあります。
厚生労働省では一人暮らしをするときの部屋の広さは25㎡以上が目安としていますが、10～20㎡の狭小物件も多く供給されています。
一方で、トランクルーム店舗数は12,000店舗を突破し、ファミリーレストラン市場（10,478店*¹）を超える店舗数へと拡大。全国のトランクルーム延べ室数は、2008年からの統計開始以降、史上最多となる55万室を超えています。
収納ニーズの高まりに伴い、東京23区におけるトランクルーム専用の1棟型店舗は、2008年比6.7倍に増加しており、都市部を中心に品質の高いトランクルームサービスの需要が高まっています。
また、屋内型トランクルーム市場はトップ3社によってマーケット全体の約42％を占められており、キュラーズは21％と最も高いシェア率を獲得しています。
*² 出典：国土交通省 令和４年度住宅経済関連データ